ここまで、インフレの仕組み、インフレに弱い金融商品、そしてインフレに比較的強い金融商品について整理してきました。今回は、2026年現在の環境を前提とした「資産配分の考え方」をまとめます。
資産運用の基本は、今も昔も変わりません。「長期・分散・積立」です。
それぞれのポイントを改めて確認してみましょう。
1．長期
株式型の投資信託は、短期的には大きく値動きします。しかし、世界経済と企業は長期的に成長してきました。インフレが定着しつつある2026年の世界では、「購買力を守る」ことが、ますます重要になっています。
2．分散
伝統的に「株式・債券・不動産」の3資産に分散することでリスクを抑えるとされています。ただし、日本国内で資産分散するのではなく、グローバルな地域分散も重要です。
3．積立
毎月コツコツ積み立てることで、高値づかみのリスクを抑え、価格が下落した局面では多くの口数を取得できます。確定拠出年金は、この仕組みが自動的に組み込まれている制度です。
確定拠出年金の運用では、「長期」と「積立」は制度に組み込まれています。
残るのは「分散」をどう設計するか、です。
ここで重要なのは、私たちは「日本」に住み、「円」で生活しているという事実です。給料も、年金も、生活費も基本は円建てです。しかし、私たちが日々利用している商品やサービスを見てみるとどうでしょうか。スマートフォン、クラウドサービス、SNS、ネットショッピング、動画配信サービスなど、多くは米国を中心としたグローバル企業によって提供されています。世界経済の成長を牽引している企業群は、日本の外に数多く存在しています。
日本人は「ホームカントリーバイアス」が強いと言われます。つい日本株や国内債券に偏りがちですが、2026年の資産形成では、世界全体を視野に入れた分散が欠かせません。
一度、ご自身の確定拠出年金の配分割合を確認してみてください。元本確保型に偏っていないか。日本資産だけに集中していないか。資産の置き場所は、将来の購買力を左右します。
