インフレが続く局面では、金融商品の「性質の違い」が資産形成に大きな差を生みます。
特に重要なのが、インフレと金利の関係を正しく理解することです。
一般的に、インフレが進行すると、各国の中央銀行は金利を引き上げることで物価上昇を抑えようとします。これを「インフレ抑制策（金融引き締め）」と呼びます。そのメカニズムは、次のように整理できます。
1．金融機関からの借入金利が上昇する
2．企業や個人の借り入れニーズが減少する
3．企業は設備投資や採用を抑制し、個人は住宅購入などを控える
4．モノやサービスの需要が弱まり、賃金やボーナスの伸びも鈍化する
5．物価上昇が落ち着く、あるいは価格が下がる
6．景気が減速する
日本においても長期金利は明確に上昇局面へと入りました。2026年現在、「金利のある世界」はすでに現実のものとなっています。
では、このようなインフレと金利上昇の環境下で、価値が目減りしやすい金融商品にはどのようなものがあるのでしょうか。
代表的なのは、銀行預金・郵便貯金、国債・社債といった、利回りが固定されている商品です。金利が上がる局面では、すでに低い利率で運用されている商品は相対的な魅力を失い、実質的な価値が目減りしていきます。
たとえば、物価上昇率（インフレ率）が2％前後で推移している状況下では、利率がそれを下回る預金や債券は、名目上は減っていなくても、実質的には資産が減っている状態になります。
確定拠出年金（DC）の運用商品ラインナップにおいても、金利上昇に弱い商品は明確です。
・元本確保型として設定されている定期預金、保険商品、個人年金
・日本債券型投資信託
・外国債券型投資信託
これらの商品は「安全そう」に見える一方で、インフレが続く局面では資産の成長が期待しにくく、長期運用では不利になる可能性があります。
一度、ご自身のDCの運用商品を確認してみてください。意外と多くの方が、元本確保型に偏ったままになっています。
インフレが定着しつつある2026年の環境下では、「元本を守る」だけでなく、「実質的な価値を守る」視点が、これまで以上に重要になっています。
