ここ数年、「インフレ」という言葉は、ニュースや日常会話の中で当たり前のように使われるようになりました。
2022年から始まった世界的な物価上昇は、その後も私たちの生活に大きな影響を与え続けています。
日本においても、電気代やガソリン価格、食料品価格の上昇は一時的なものではなく、「物価が上がる状態」が定着しつつあります。2026年現在、インフレはもはや一過性の話題ではなく、家計管理や資産形成を考えるうえで避けて通れない前提条件になっています。
では、改めて「インフレ」とはどのような状況を指すのでしょうか。
インフレとは、英語で「inflation」、日本語では「膨らむ」という意味を持ちます。
ここで膨らむのは、モノやサービスの価格です。経済学的には、消費者物価指数（CPI）が継続的に上昇する状態を「インフレ」と呼びます。
次に、インフレが起こる原因について整理してみましょう。
インフレには、大きく分けて二つの要因があります。
一つ目は、ディマンド・プル・インフレです。
これは、需要（Demand）が強まり、それが価格を引き上げることで起こるインフレです。景気が良く、人々の消費意欲が高まることで、自然とモノやサービスの価格が上昇します。一般的には「良いインフレ」と呼ばれ、経済成長とともに発生します。
もう一つは、コスト・プッシュ・インフレです。
こちらは、原材料費やエネルギー価格、人件費などの上昇によって、企業がコスト増を価格に転嫁せざるを得なくなることで起こるインフレです。供給制約や地政学リスクの影響を受けやすく、「悪いインフレ」と呼ばれることもあります。
2022年以降の世界的なインフレは、エネルギー問題や国際情勢の不安定化を背景としたコスト・プッシュ型の要素が色濃く、2026年現在もその影響は完全には解消されていません。
このような環境下で重要なのは、「インフレが続く世界では、現金の価値は相対的に目減りしていく」という事実です。だからこそ、確定拠出年金（DC）を含めた長期の資産形成においては、インフレに負けない運用商品を選ぶ視点がこれまで以上に重要になっています。
