「株式投資の勧め」の4回目として、最近、話題に上ることが多い配当金を受け取るには、いつまでに株式を購入する必要があるのか、について解説します。年度末(3月末)になると盛んに話題になる言葉が、「配当落ち」または「権利落ち」です。この二つは、全く同じ意味です。SMBC日興証券より「配
「株式投資の勧め」の3回目、株式投資の楽しみ方として、配当金と株主優待について解説します。2024年1月から新NISAが始まりました。NISA枠の内、成長投資枠で日本株を購入する方が多くいらっしゃいます。株式投資には、値上がりや値下がりというリスクがありますが、「配当金」と「株主優待」は、多
「株式投資の勧め」の2回目として「日本人が外国株式に投資するメリット」を以下の4項目でお伝えします。1. 国際分散投資ができる 分散投資は投資の基本中の基本です。日本にいても、投資信託という形で世界中の株式に投資できます。例えば、2025年1月末時点で、キャピタル世界株式ファンドの組
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。 「株式投資の勧め」と題して、数回に渡り、そのメリットをお伝えします。「株式投資」としていますが、お勧めは、複数の株式に分散投資している株式型投資信託です。個別株は、どんなに大丈夫と思っている会社であっても、破綻すると、「株券は紙切れ(0
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。 2022年の確定拠出年金法の改正により、60歳を過ぎた方もDCに加入できるようになりました。それはそれで、良いことだと思います。今どき、70歳まで働く人も少なくありません。注意点は、60歳以降に加入された方は、加入してから5年
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。 最近では、外国人を雇用している会社も多くなってきました。今回のコラムでは、外国人の労働者がいる場合、企業型確定拠出年金(企業型DC)において留意することをご案内します。 企業型DCの導入を検討している経営者の多くは、日本
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。 会社拠出プラス選択制(通称A+B)では、「事業主返還」といって、早期に会社を辞めた従業員から会社が拠出してあげた金額を返還させる制度をオプションで付けることができます。早期というのは、3年以内のことで、1年以内とか2年以内とすることもできます。
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。会社拠出プラス選択制(通称A+B)における留意点の一つ目は、「会社拠出分に客観性があるか」です。 福利厚生制度として企業型DCを導入しようとする企業の多くが、会社が少しでもDCの掛け金を負担してあげようとします。その場合、会社が負担する金額は、最
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。 最近では、中小企業にも企業型DCを導入する機運が高まってきました。企業型DCを導入する際に、まず考えなくてはいけないのが導入する企業型DCの形態です。確定拠出年金の形態中小企業が加入できる確定拠出年金の形態が4つあります。①会社拠出のみ(大
確定拠出年金推進協会 代表理事の藤田雅彦です。近年、確定拠出年金(DC)が企業の退職金制度として広く注目されています。確定拠出年金は、厳密には「年金制度」であり、直接的な退職金とは異なりますが、その特徴と仕組みを理解すれば、退職金制度としても大変有効であることがわかります。今回は、「退職金として